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インバウンド集客

日本人が知らない中華人観光客が爆買いする理由

更新日:

今や「爆買い」という言葉を知らない人はいないくらい、日本の社会に浸透した中華人(中国人・台湾人・香港人)による「爆買い」。

しかし、我々はなぜ彼らがそこまで必死に買い込んで、母国に持って帰るのかを知らない。

そこでインバウンド対策では欠かせない「中華人の購買動向」を分析してみることにしよう。

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中華人(中国人・台湾人・香港人)が爆買いするのはなぜ?

訪日観光客でも中華圏の観光客は購買意欲が他の国に比べて高い。とくに中国人に関しては「爆買い」をする方が多い。それはなぜだろうか?

それは日本で買物をすることで「お得」なことが多いからである。
我々日本人が気づかない、日本での「お得」とは一体なんなのだろうか?

1.自国で購入するより安い

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欲しいものは自分たちの国でも簡単に購入できる。でも高い。それを知っているから、わざわざ日本に来て、安く購入しているのだ。

昨年から売上を大きく伸ばしている「象印」は「ミニ魔法瓶」と「炊飯器」が好評だ。上記の品は中国国内でも購入できるが高額だ。日本の倍以上する値段で販売されているので、訪日観光客はここぞとばかりに購入する。

日本の価格を常に把握している中華人

以前、台湾人の友人からAmazon.jp(日本のAmazon)にあるキャンプ用テントが欲しいと言われたことがある。そのテントはAmazon.jpでは3万円ちょっとで販売されている。ちなみに台湾ではまだAmazonは参入していない。

僕は台湾でも購入できるのだから、台湾で買った方が良いと進言したら、友人は台湾だとAmazon.jpよりも8000台湾ドル(約28000円)※高いから日本で購入したいと言うのだ。

※2016年3月のレートから計算

日本より高い日本製品

中国や台湾だと各種税金や代理店・貿易業者による中抜きのウエイトが大きく、消費者の負担はかなり大きい。しかも買い物好きな彼らは日々、日本のネットを見て価格をチェックしているのだからその差は歴然だ。

ここ数年の「円安」や2014年10月から全品目が免税の対象になったのも「爆買い」をさらに推進させている。

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2.人が持っていない物を買って自慢したい

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中国人・台湾人の観光客が必ず立ち寄るドラックストアでは鉄板商品がある。それは「神薬=神のような薬」と呼ばれ、皆それをごっそり購入している。

中国の検索サイト「百度(バイドゥ)」で「神薬」で検索すれば、日本でバカ売れしている商品が山のように出てくる。

SNSを使用して日本旅行を自慢

彼らはそんな鉄板商品以外にも日本でしか手に入らない商品や食べ物を見つけては「微博(中国版ツイッター)」や「微信(WeChat=中国版LINE)」にアップしている。

微博で「日本美食」や「日本购买(買物)」で検索すると、彼らの優越感ともいえる日本各地の食べ物や買った物の写真を見ることができる。これはつまり自慢したいのだ。日本に旅行に出かけ、毎日美味しい物や魅力的な日本商品を購入した記録をSNSにアップして優越感に浸っているのだ。まさしくメンツ大国である中国人ならではだろう。

3.親戚・友人のために日本製品を購入することでメンツが立つ

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中国の中流階級の観光客には初めて日本に来られた方も多い。観光ツアーで訪日している年配の台湾人も初めて日本に来るという人も結構いる。

中華人観光客が爆買いする理由

そんな方達にとって親戚・友人に頼まれて日本製品を購入することは、かなり優越感がある。つまりドヤ顔ができるのだ。そんな観光客が1人で一つの商品を10個,20個と買っていくのだからたまらない。

頼まれた商品以外にも、お買い得な商品を見つけてはLINEやWeChatで写真を撮り、友人に知らせて、頼まれ買って帰る。こうして彼らのメンツが立つわけだ。

中華社会はコネ社会

中華圏の社会はコネ社会で、人と人の繋がりが強い。なので日本に旅行に行き、品質の高い日本製品を代わりに購入することで、かなり感謝される。こうしたやりとりが各地で行われているのだ。

中には、しこたま購入して帰国してから転売する人も少なくない。中国や台湾で販売されている日本製品は高額なので、日本から持ち帰った商品に手数料を付けてもまだ中国・台湾内で販売されている値段より安く販売できるのだ。

まとめ

この様な理由から、中華圏から来た訪日観光客が日本で爆買いをするのである。
2016年以降、各メディアでは中国経済減速から中華人達による爆買いの勢いは衰えるのではないかと言われているが、中国人たちによる「日本旅行ブーム」はまだ始まったばかりだし、台湾人・香港人による個人旅行者はいまだ増加中なので、インバウンド業界はまだ伸びしろがあると言えるだろう。

まだまだ増え続ける中華人観光客、特に個人旅行者が増え続けている地方観光地は、これからインバウンド対策が重要になってくる。

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